たいていの金融機関で毎月の返済だけでなく、年2回のボーナス返済との併用が利用できます。

そのため、利用する人の中には、毎月の返済可能額だけでは必要な金額が借りられないという理由で、ボーナス返済をあてにした資金計画を立てることもあるようです。

しかしながら、これについては注意が必要です。

なぜなら、一般的に年間返済額が同じ場合には、ボーナス返済分を多くしたときの方が、毎月元金分の返済に充てられる金額が減るので、総返済額が増えてしまうという弊害があるからです。

よって、ボーナス返済が「固定給×数か月」というように決まっている場合には、借入額に対するボーナス返済額は20％程度までに抑える、また、年俸制のように成功報酬の場合には、できるだけボーナス返済は利用しないというのが理想的です。

ボーナス返済を利用する際には、次のような点に注意してください。

■返済金額はボーナスなしでも可能であること
基本的に年間返済総額というのは、ボーナス返済を利用するか否かにかかわらず変わりません。

よって、年間返済総額が年収に対する適正な返済比率になっているかを確認することが大切です。

その際、年間を通じて安心して返済できるかどうか、また、返済方法を機動的に変更できる商品なのかどうかといった点もチェックするようにしてください。

■ボーナスが減ったとしても返済に問題がないこと
ボーナスというのは、企業の業績に影響を受けやすいですので、支給額が減額されたり、支給回数が減ったり、支給時期が遅れるということも考えられます。

よって、万が一、ボーナスの減額、不支給、遅延が生じた場合でも、返済可能な資金計画であるかを確認しておくことが大切です。

■転職や退職の際にも対応できること
転職したときというのは、一定期間はボーナスの支給額が少なかったりすることがありますし、退職の際には当然ボーナスはなくなります。

よって、将来のリスクヘッジも考慮しながらボーナス返済は利用するようにしたいものです。